COVID-19と
家庭医の専門性

コロナ禍が僕らを強くした

新型コロナウイルスの流行は、私たちにとって未曾有の経験でした。一方で、その厳しい時間を通じて見えてきたものもありました。コロナ禍は、組織を強くする大きな契機にもなりました。

象徴的だったのが、緊急事態宣言が発令された2020年4月のことです。連携している千歳市内の高齢者向け住宅でクラスターが発生し、対応に当たることになりました。
当時は新型コロナウイルスへの対応方法がまだ十分に確立されていない時期です。責任者として陣頭指揮を執りながら、医療チームをどこまで現場に入れるべきか、大きな判断を迫られました。感染リスクはある。しかし、現場には医療的な判断を必要とする方々がいる。悩んだ末に、向陽台ファミリークリニックの中島徹院長をリーダーとするチームを結成し、施設内に入ることを決断しました。

このときに最も力を注いだのが、チームが安全に活動できる環境づくりです。保健所や北海道と連携し、当時不足していたPPE（個人防護具）の提供を受けられる体制を整えました。さらに行政、医師会等と折衝し、JMAT（日本医師会災害医療チーム）の指定を受けることで、万が一、医療従事者が感染した場合にも補償を受けられる枠組みを整備しました。
何より印象に残っているのは、困難であることを承知のうえで、いままさに地域で起きている問題に向き合い、地域の人たちとともに歩もうとした中島院長らの姿勢です。そこに、家庭医としてのプロフェッショナリズムが表れていたと思います。

中島院長だけではありません。大きなリスクを抱えながら、各サイトの医師やスタッフがそれぞれに「地域のためにいま何ができるのか」を考え、対応に当たりました。自宅療養者への訪問診療、発熱外来の立ち上げ、医療機関内での動線づくり、ワクチン接種の仕組みづくり。どれも前例がなく、教科書はありません。それでも膝を突き合わせて議論を重ね、できることを一つひとつ探りました。
この経験を通じて改めて気づいたのが、家庭医の強みの一つは「柔軟で迅速な身のこなし」にあるということです。
なぜ、それができたのか。それは、日頃から省察的実践家であろうとしてきたからでした。
私たちは普段から、診療等の振り返りを行います。置かれている状況を整理し、患者やご家族、地域にとって何が必要なのかを考えるクセがついています。コロナ禍のように正解が見えにくい状況でも、その姿勢は変わりません。むしろ、状況を観察し、仲間と対話し、仮説を立て、動きながら修正していく力が、非常時にこそ生きました。

気概とシステムで、
在宅医療を支える

「気概とシステムの両輪」。これも、家庭医の強みかもしれません。
一つの例が訪問診療のスキームづくりでした。
2021年春、コロナの感染拡大で専用病床や宿泊療養施設がいっぱいになり、札幌市では在宅療養中の方が容態急変などで亡くなる事例がありました。そのとき、「これは何とかしなければ」と思ったんです。
そこで、多職種の有志によるチームが立ち上がりました。札幌市とも連携しながら、入院待機中の患者を訪問診療で支える仕組みを、イチからつくっていきました。
市保健所から要請が来たら、どのようなフローで受けるのか。誰が往診に行くのか。現場でどうトリアージし、自宅療養を継続していけるのか、入院が必要な状態であった場合どう病院につなげるのか。クリニック内はもちろん、行政、札幌市在宅医療協議会の医師、訪問看護ステーション、在宅酸素業者など、多くの人が切れ目なく連携できるように、一つひとつ整理しながら組み立てていきました。

ただ、仕組みをつくるだけでは足りません。もう一つ必要だったのが、気概です。
私たちは「市から要請の電話が掛かってきたら断らない」と決めました。栄町ファミリークリニックには、それを受け止める力がある。だから、絶対に断らない。そう肚をくくりました。すると、実際にどんどん電話が来るようになりました。結果として、札幌市内の在宅医療機関の中でも最も多く往診に入ることになりました。
気概とシステムづくり。この両輪は、やっぱり北海道家庭医療学センターの強みなんだと思います。

そして、何と言っても欠かせなかったのは、 「多職種の連携」です。医師だけがいくら奔走しても、「みんなでやろう」「チームでやろう」という一体感がなければ、それぞれがリスクを抱える中で訪問診療を続けることはできません。
日頃から、クリニック内外の多職種とどれだけ信頼関係を築けているか。良いチームをつくれているか。多職種連携と多職種教育の実践が、非常時に生きたのだと思います。

コロナ禍で問われた、
家庭医の本質

コロナ禍は、家庭医の専門性を浮き彫りにしました。
ただ、その一方で気をつけなくてはならないのは、「栄町ファミリークリニックだからできたんだよね」「北海道家庭医療学センターだからできたんだよね」で終わらせてはいけない、ということです。
たしかに、うちの医師たちは何でも診ようと努力できるし、チームで診る強みがあります。実際、コロナが大流行した際には、他の医療機関が対応しきれず患者を断らざるを得ない中で、栄町ファミリークリニックでは発熱外来で1日に100人を診ることもありました。
私たちにできることは証明できた。
でも、私たちだけでは社会を変えられません。
問われるのはここからです。北海道家庭医療学センターだからできたことを、コモディティ化するためにどう発信するか。特別な組織の特別な実践で終わらせず、誰もが使える知恵にしていくにはどうすればいいのか。経験を言語化し、共有し、仕組みにしていく。それは、とても大きなテーマです。
社会医学的視点にいかにして立つことができるかが重要です。
個別の診療で終わらせず、目の前の患者の背景にある社会の問題を読み解き、その経験を地域やコミュニティに還元していく。家庭医には、その視点が必要です。
新型コロナウイルスへの対応でも、自分たちの経験を、医師会や研究会などさまざまな場で共有する機会にも恵まれました。
コロナ対応はフェーズによって求められる役割が変わります。重症化が心配された初期と、ワクチン接種が進み、コロナが「日常化」していった時期とでは、医療機関が担うべき役割は違います。だから私たちは、社会の変化を読み取りながら、マニュアルに縛られず、発熱外来の形をライブ感を持って変えていきました。

大切なのは、誰のための医療なのかです。
医療機関のための医療なのか。患者のための医療なのか。
そこを取り違えた瞬間に、本当に大切なものが置き去りにされてしまいます。
家庭医というのは、やはり患者によって規定されるものだと、私は思っています。患者の困りごとに対して何ができるのか。患者を通じて、地域社会で問題化していることを知り、それらに対し何ができるのか。
コロナ禍は、そのことを改めて問いかけてくれました。

ピンチはチャンス。
これはコロナ禍に限ったことではありません。私自身の人生もそうでした。
寿都診療所の所長に就任したとき（2005年）、私は卒後4年目でした。後期研修中の身で公立診療所のトップを任されるというのは、非常に重い話です。でも、いま振り返ると、大変だとは思っていたけれど、「イバラの道」とは思っていなかったのかもしれません。楽観的な性格に産んでくれた親に感謝ですね。
うまくいくかは分からない。
でも、とにかく飛び込む。
それがよかったのだと思います。

不安はあるかもしれません。でも、学びながら走ればいい。
家庭医を志す若い医師たちには、そう伝えたいです。
当時と違うことが一つあるとすれば、いまは「私たちがいる」ことです。
北海道家庭医療学センターには、一緒に考えてくれる先輩がいるんです。支えてくれる仲間がいます。だから、恐れずに飛び込んでほしい。患者の困りごとに向き合い、地域の中で自分に何ができるのかを考え続けてほしい。
その積み重ねが、家庭医を育てていくのだと思います。